バドミントン協会の失態！
日本バドミントン協会が前代未聞の大失態を犯した。被害を受けたのは8月30日開幕の「ジャパンオープン」に、混合ダブルス日本代表として
出場予定だった緑川大輝、齋藤夏ペア。
協会が大会前のエントリーで、齋藤夏ではなく誤って姉の齋藤栞を登録していたことが発覚し、2人は大会に出られなかった。バドミントンは世界ランキングで
五輪や世界選手権出場が決まる。ジャパンオープンはポイントが高く、初戦敗退でも高ポイントを得られる大会で、選手の運命を左右しかねない出来事だと
スポーツ紙の記者は言う。
さらに問題なのは、協会が自発的に公表したわけではなかったことだ。一部の紙面に小さく報じられたのは開幕後のことだった。
元日本代表の田児賢一がYouTubeで8月28日に協会のミスを告発。SNS上で問題視する声が広まったことで、協会が31日にようやくリリースを出したという。
[週刊文春 2022年9月15日号より抜粋]
日本バドミントン協会は、今春にも「2018年度に元職員が約６８０万円を横領する不祥事があったとして、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）が厳正な調査を
求めていたことが２４日、わかった。ＪＯＣは、協会が不祥事を公表せず、役員らが私費で穴埋めしてきた対応を問題視している。」(2022年3月25日)
関係者によると、元職員は合宿や海外遠征に参加する日本代表選手が払う負担金や、海外大会の賞金から約６１０万円を協会口座に預けずに私的に使った。
１９年に他の職員が不足額に気付き、発覚したという。
協会は「東京五輪前に関係者に迷惑をかける」などとして、元職員を刑事告訴せずに諭旨退職とし、未返済だった約５６０万円について理事らが私費を出し合って補填。
２０年には別の約７０万円の横領も分かり、役員２人が報酬１０％（１か月）を返納した。
ＪＯＣに昨年秋、外部から情報が寄せられた。協会が理事や顧問弁護士らで調査委員会を作ったため、ＪＯＣは再三、第三者による検証を促してきた。
[2022年3月24-26日 マスコミ各紙]
日本バドミントン協会は公益財団法人で、「公益目的事業を行ない、社会貢献をすることを目的とした法人」と定められている。
そして、その運営のための財源には、全国協会員の登録費も含まれている。元職員が着服したのは日本代表の負担金や賞金とはいえ、協会を支える全国の会員が
無関係というわけではない。
大会がコロナ禍で開催されないなどプレーヤー達は不満を抱えながらも、会員は登録費を払い続けている。協会は、隠蔽体質を改め、十分な説明責任を果たして欲しい。